「ワクチン接種進んでもリバウンド起きれば医療逼迫」

　厚生労働省の新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード（座長：脇田隆字・国立感染症研究所所長）は6月9日の第38回会合で、現在の感染状況について「おおむね減少傾向となっている」との評価を取りまとめた。一方、東京などの繁華街の滞留人口が増えていることから「減少速度が鈍化する地域もあり、今後リバウンドの可能性も考えられる」と警鐘を鳴らした。脇田座長は会合後の記者会見で、「ワクチンの接種が進んで高齢者の重症化がある程度抑えられたとしても、リバウンドが起きると医療の逼迫につながる可能性がある」と指摘。東京五輪・パラリンピックやお盆が「感染を増加に向ける要因になる」として、当面は感染対策を続ける必要があるとの認識を示した（資料は厚労省のホームページ）。　東京など10都道府県の緊急事態宣言の期限が6月20日に迫る中、各地の感染状況には改善が見られるが、脇田座長は「今後、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が解除されても対策は続ける必要がある」と強調。「お盆・夏休みと、感染を増加に向けるさまざまな要因がある。五輪・パラリンピックがあれば、さらに増加に向ける要素になる」と、夏に接触機会が増えるこ...